2024年1月末に発表された熊本県山鹿市の「Lib Earth House ‘modelA’」や、兵庫県西宮市のセレンディクス社が開発した「serendix50」は、いずれも3Dプリンター技術を用いた住宅です。

3Dプリンター住宅は、従来の建築方法とは一線を画し、未来の住宅市場に大きな影響を与える可能性があります。本記事では3Dプリンター住宅について掘り下げてみたいと思います。

3Dプリンター住宅のメリット

土を主要材料とする「Lib Earth House ‘modelA’」は、建築廃棄物の削減や、建築資材の循環利用が可能となる点で、従来の木造などと比較して環境負荷を大幅に軽減します。

また、3Dプリンター技術の導入により、労働力や時間の削減が期待されます。例えば、「serendix50」の施工時間は44時間30分で、建築コストが大幅に低減され、経済的な住宅供給が可能となります。

不動産市場への影響

1. 建設スピードと供給能力の向上
3Dプリンター技術を用いることで、住宅建設のスピードが飛躍的に向上し、短期間で多くの住宅を供給できるようになります。これにより、中低所得者層や高齢者向けの住宅不足が解消され、特に都市部での住宅需要に迅速に対応できるようになる可能性があります。

2. 住宅価格の安定化
3Dプリンター技術により、建設コストが大幅に削減されることで、現在高騰している住宅価格の安定化が期待されます。これにより、初めて住宅を購入する若年層や低所得者層が住宅を取得しやすくなり、住宅市場全体の活性化につながる可能性もあるでしょう。

3. 地方再生への貢献
都市部だけでなく、地方でも3Dプリンター住宅が建設されることで、地方再生への貢献が期待されます。例えば、熊本県山鹿市のような地域に先進的な住宅が建設されることで、地域の魅力が向上し、UターンやIターンを促進する効果が期待されます。これにより、地方の人口減少や経済停滞の緩和につながる可能性もあると思います。

4. 持続可能な開発
3Dプリンター技術を用いた持続可能な住宅は、国際的な持続可能な開発目標（SDGs）への貢献も重要なポイントです。環境負荷の低減や資源の効率的利用は、社会全体の持続可能性を高める一助となり、具体的な事例として機能することで他の地域や国への波及効果が期待されます。

具体的な住宅性能と市場ニーズ

例えば、「serendix50」はヨーロッパの断熱基準をクリアしており、耐震性能も高く設計されています。また、鉄筋コンクリート造であるため、耐久性も考慮されています（建築基準法に準拠するためにあえて鉄筋を入れているとのこと）。

また、550万円という手頃な価格と高い居住性から、特にシニア層に支持されています。リタイア後の新しい生活を考えるシニア層にとって、3Dプリンター住宅は既に選択肢の一つとなっています。

課題

3Dプリンター技術はまだ新しい技術であり、建築においては未成熟な部分もあります。特に実績がないため長期間の耐久性やメンテナンスの容易さに対する懸念があり、これらの課題をクリアするためには、さらなる研究と実証が必要でしょう。

また、現在の建築基準法や規制は、伝統的な建築方法を前提にしているため、3Dプリンター技術に対応していない場合があります。このため、新しい技術を適用するための法的な整備や基準の検討が必要です。

さらに、新しい技術に対する市場の受容性も課題です。消費者が従来の建築方法に対して持つ信頼感を超えるためには、3Dプリンター住宅が確実に安全で快適であることを証明する必要があるでしょう。

今後の展望

以上のように、3Dプリンター技術を用いた住宅は、技術的な成熟度や規制、市場受容性といった課題があるものの、建設スピードの向上や住宅価格の安定化、地方再生、持続可能な開発といった観点から魅力的であり、不動産市場にも好影響を与えることが期待されます。

3Dプリンター住宅の技術が普及することで、日本全国での需要増加が予測されます。今後、どのように不動産市場に影響を与えるか、注目していきたいと思います。